大手のファクタリング会社一覧｜銀行系・上場企業系・リース系の公表条件

大手のファクタリング会社に、法令や業界団体による定義はありません。当サイトでは、銀行グループ・上場企業グループ・大手リース会社グループに属する会社を「大手」として扱い、営業中の17サービスを公式情報だけで一覧にしました（データベースの最新確認日：2026年11月9日）^[1]。銀行系・リース系は3社間や保証型の商品が中心で、上場企業系はオンラインで申し込む2社間の請求書買取が中心です。

大手を含む会社の種類ごとの違いは銀行系・ノンバンク系・独立系の違い、目的別に会社を探すときはファクタリングのおすすめは目的で変わるを使ってください。

大手のファクタリング会社は何社ある？区分ごとの件数

当サイトの会社データベースで営業中の大手は、銀行系4件、上場企業系8件、リース系5件です^[1]。区分によって、扱う商品と想定する利用者がはっきり違います。

「手数料の公表」は、当サイトの手数料の集計（手数料の相場）の対象になる、1回の取引あたりの料率の下限を数値で公表しているかどうかです。医療・介護系の月率表記や、診療報酬の一律料率などは、この件数に含めていません。

銀行系のファクタリング会社の一覧

銀行系のファクタリング会社は、銀行グループに属し、企業間の取引を前提にした商品を中心に扱っています。売掛先の支払いを保証する保証ファクタリングや、支払企業が導入する一括ファクタリングが代表的です^[3][4]。

並び順はサービス名の読みの順で、推奨の順位ではありません。公表手数料は各社公式サイトの記載の転記で、1回あたりの率か月率かなどの単位は各社ページの原文で確認してください。

銀行系の商品は、売掛先の信用力をもとに取引を組み立てるものが多く、小口の請求書を即日で買い取るタイプの商品とは性格が違います。売掛先の支払いを保証する仕組みは保証ファクタリングとは、支払企業が導入する仕組みは一括ファクタリングとはで解説しています。

上場企業系のファクタリング会社の一覧

上場企業系のファクタリングは、決済・会計・請求書などのサービスを提供する上場企業のグループが、取引先の請求書を早期に資金化する機能として提供しているものが中心です。オンラインで申し込み、2社間で売掛先に知らせずに買い取る形が多くを占めます。

並び順はサービス名の読みの順で、推奨の順位ではありません。公表手数料は各社公式サイトの記載の転記で、1回あたりの率か月率かなどの単位は各社ページの原文で確認してください。

上場企業系は料率の下限を数値で公表している例が多く、公表値で比べやすい区分です。ただし下限は最も条件が良い場合の値で、自分に適用される料率は審査で決まります。料率が何で決まるかは手数料の決まり方で解説しています。

リース系のファクタリング会社の一覧

リース系のファクタリングは、大手リース会社のグループが、法人向けの金融サービスの一つとして提供しているものです。3社間の売掛債権の買取や、診療報酬・介護報酬の買取などがあります。

並び順はサービス名の読みの順で、推奨の順位ではありません。公表手数料は各社公式サイトの記載の転記で、1回あたりの率か月率かなどの単位は各社ページの原文で確認してください。

リース系の商品は、法人の継続的な取引や、医療・介護の報酬債権を対象にしたものが中心です。対象者や対象債権の記載がない項目は「記載なし」としています。申込みの条件は、各社のページに載せた公式サイトの出典で確かめてください。

大手と独立系では、公表条件がどう違う？

大手と独立系の違いは、取引の形と手数料の公表のしかたに表れています。独立系は銀行や上場企業のグループに属さないファクタリング専業の会社で、当サイトのデータベースでは営業中が29件あります^[1]。

大手のグループに属していることは、運営会社の実在性や財務基盤を確かめる手がかりになります。一方で、大手かどうかで手数料の安さや審査の通りやすさが決まるわけではありません。違いの詳しい解説は銀行系・ノンバンク系・独立系の違いにまとめています。

大手のサービスが向いている会社・向いていない会社は？

大手のサービスが向いているかどうかは、売掛先との関係と、急ぎかどうかで分かれます。銀行系・リース系の商品は、売掛先の承諾や継続的な取引を前提にしたものが多く、上場企業系の商品は、自社の請求書をオンラインで早く資金化したい会社に向いています。

大手の商品の対象から外れる場合でも、独立系やほかの区分に条件の合うサービスがあることは少なくありません。目的ごとの候補はファクタリングのおすすめは目的で変わるで探せます。

大手のファクタリング会社を選ぶときに確認することは？

大手のサービスを検討するときも、確認すべき点は他の会社と同じです。特に、自社が対象者に入っているか、どの契約形態の商品か、手数料以外の費用がいくらかを先に確かめると、申込みの手間を省けます。

1. 対象者と対象債権：法人のみか、個人事業主も使えるか。売掛先が法人に限られるか。
2. 契約形態：2社間か3社間か、保証型か買取型か。売掛先に知られるかどうかが変わります。
3. 費用：料率のほか、初期費用・月額費用・事務手数料・登記費用。受取額で比べてください。
4. 償還請求権：売掛先が支払わなかったときに、買戻しを求められるかどうか。

比べるべき項目の全体はファクタリング会社の選び方で解説しています。見積もりを複数社で比べる手順は相見積もりのやり方にまとめています。

この一覧はどう作っている？

この記事の一覧と件数は、当サイトの会社データベースの区分「銀行系」「上場企業系」「リース系」から、スクリプトで自動的に作っています^[1]。区分は、各社の公式サイトに書かれている株主・親会社・グループの記載で判断しました。各社のページの「グループ等」の欄に、判断のもとにした記載を載せています。データベースの値は各社公式サイトの記載の転記で、確認日は各社のページに載せています。

並び順はサービス名の読みの順で、推奨の順位ではありません。当サイトは広告料や紹介料を受け取っておらず、掲載にも費用はかかりません。データベースを更新したときは、この記事の一覧と件数も同じ日に更新します。