税理士がアドバイスしてくれない?考えられる原因はふたつ!

税理士に顧問料を支払う理由は、単に税務処理をしてもらうだけではありません。

それ以上に、税務や財務のプロとして、経営に有益なアドバイスをしてくれることに、大きな意味があります。

しかし、税理士がアドバイスしてくれないと不満を抱く経営者も多いものです。

なぜこのような不満が芽生えるのでしょうか。

現役の税理士に話を聞いてみました。

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経営者が原因でアドバイスしてもらえない?

―――経営者の中には、税理士にアドバイスしてほしいと考えているものの、アドバイスしてくれない、提案してくれないという不満を抱く経営者がたくさんいます。これはなぜだと思いますか?

なぜアドバイスしてもらえないのか、原因は二つ考えられます。
経営者が悪い場合と、税理士が悪い場合、どちらの場合もあると思います。
しかし、経営者に問題があることも多いように思いますね。

―――それは、どのような問題ですか?

「税理士がアドバイスしてくれない」と不満を抱いている経営者の中には、何をアドバイスしてほしいのか分からないのに、そのようなアドバイスをもらえると思っている人が多いのです。

具体的に何に困っていて、どのようなアドバイスを欲しいのかが分かっておらず、相談もしていないのに、税理士が経営の問題や困りごとを見抜いて、適切なアドバイスをしてくれると思っているのでしょう。

しかし、税理士はエスパーではありませんからね。具体的に困っていることが分かって、相談してくれて、資料なども渡してくれて、その上で適切なアドバイスができると言うものです。

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―――なるほど、税理士がアドバイスできる段階で悩んでも、それは当たり前ということですね。

そういうことです。
ほかに考えられるのは、税理士ができることが少ない会社では、当然提案やアドバイスも少なくなりますが、それを経営者が不満に思っているパターンですね。年商2000万円や3000万円くらいの会社では、税理士がアドバイスすることで大きな利益が期待できるようなことも少ないですから。税務的・財務的なアドバイスがないと悩むよりも、売上を伸ばすことにがむしゃらになったほうがいいでしょう。

税理士に問題がある場合

―――税理士に問題があるとすれば、どのような場合ですか?

困っていることを明確にしたうえで相談をして、必要な資料も積極的に提出しているにもかかわらず、税理士がアドバイスをしない場合です。

このような場合、税理士に問題がある可能性が高いので、税理士を変えたほうがいいかもしれません

―――そういう税理士は多いですか?

難しい質問ですね。
ただ、税理士にも色々な人がいて、アドバイスすべきシーンでアドバイスしない税理士がいるのは事実です。会社がどうなろうと知らない、顧問料だけもらえればいいという考えです。そのような、明らかな不良税理士は少ないです。しかし、積極的に有益なアドバイスをしてくれる、優秀な税理士が少ないのもまた事実です。そもそも、コミュニケーションが得意で、経営者と深く付き合って、積極的にアドバイスもできる人は、税理士の中では少数です。それよりも、どちらかといえば数字に向かって淡々と仕事をこなす、卒なくこなすことを得意としている人のほうが多いですね。

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―――そのような傾向があるとは、初めて知りました。

これは、私も税理士の世界で働いていて感じることですから、まず間違いないでしょう。
コミュニケーションが得意な人もいますが、そのような人は税理士以外の、コミュニケーションが役立つ仕事を選ぶこともできます。営業マンとして働いたほうがいいかもしれませんし、あえて税理士に固執する必要はありません。コミュニケーションが苦手ということは、多くの仕事でデメリットになりやすいと短所ですよね。しかし、資格を取得して税理士になれば、細かい計算や財務の管理をこなせばいいわけで、この短所が大きな問題にはなりませんコミュニケーションが苦手な人が多くなるのも自然なことです。

―――ならば、税理士にアドバイスを期待することは、基本的に困難な場合が多いと考えたほうが良いのでしょうか。

それは違うでしょう。

コミュニケーションが苦手な人が多いからと言って、「アドバイスをしてくれない税理士でも仕方ない」ということにはなりません。

しっかりと相談して、情報も提供している経営者に対しては、
「その問題は、こうすると解決できそうです」
「今期の決算内容を踏まえると、早いうちに融資交渉を始めたほうが審査に通りやすいでしょう」
「この経費は、このようにずらしたほうがいいですよ」

などとアドバイスしてくれる、有能な税理士を選んでいくべきです。

―――そのような税理士を選ぶコツはありますか?

最低限、無関心な税理士は避けることです。
経営者が「なにもアドバイスしてくれない」と不満に思っていて、さらに「わが社に何の興味も示してくれない」という不満があれば、それは問題かもしれません。

コミュニケーションが苦手ということと、会社や経営者や事業について無関心であるということはイコールではありませんよね。無関心であれば、コミュニケーションが得意であってもアドバイスはしないでしょう。関心があれば、コミュニケーションが苦手な中でも、アドバイスしたいと思うはずです。

ですから、少なくとも無関心な税理士を排除するという方針があれば、極端にひどい税理士を顧問にしてしまうことはないと思います。

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まとめ

税理士は、税務や財務の観点から、経営に有益なアドバイスをしてくれる存在です。

税理士をアドバイザーとして役立てることができれば、税理士のメリットは大きくなります。

そのためには、アドバイスを受けるためにも、経営者が問題を明らかにし、必要な情報も開示しながら、税理士にアドバイスを求めるようにすべきです。

経営者からアドバイスを求めていけば、無関心な不良税理士でないかぎり、経営に役立つ提案をしてくれるはずです。

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