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借入から自社の安全性をみてみよう!4つの指標を教えます

当サイトをご覧の方の中には、明らかに自社の財務内容が悪くなっているという実感があり、解決策を模索している人もいると思います。

しかし中には、果たして自社の財務が良いのか悪いのか、イマイチわからないという人も多いことでしょう。

実際は財務内容が悪いにもかかわらず、じわじわと悪くなっている途中であり、まだ悪いという実感はないという経営者もかなり多いのです。

そこで本稿では、自社の財務の安全性を量るための、借入を使った指標を紹介していきます。

本稿で紹介する指標を使ってみて、自社の安全性を見てみてください。

借入依存度

最初に紹介するのが、借入依存度です。

借入依存度とは、事業に使用しているお金を、どれくらい借入に依存しているかを示す指標です。

貸借対照表で言えば、総資産のうち借入金がどれくらいを占めているかを見るものです。

「借入依存度」という文字だけを見ると、借入依存度が高い会社は、借入れなしにやってはいけない会社であると思われがちです。

しかし実際には、設備投資などのために借入をし、それによって借入金が増加しているパターンもあるため、一概に悪いとは言えません。

この場合は、投資によって得られるリターンが、資金調達コストを上回っているならば、大きな問題にはなりにくいです。

しかし、借入金の元利返済が重くなっているならば、財務を改善する必要があると言えます。

もっと問題なのが、純資産が少ないために、相対的に借入金の割合が高いというパターンです。

この場合には、収益力が弱くて純資産が増えないのですから、問題は大きいと言えます。

指標だけで見れば、借入金を圧縮することによって借入依存度は低下させることはできても、それは根本的な解決にはなりません。

あくまでも、収益力を高めることが大切です。

借入依存度の計算式は、
 
借入依存度=総借入÷総資産
 
です。

総借入とは、短期・長期の借入金、短期・長期の社債、転換社債、コマーシャルペーパー、割引手形の合計です。

この計算によって、借入依存度が高いとわかった場合には、それが設備投資のためなのか、純資産が少ないためなのかを把握し、原因に応じた対処をしていくことになります。

なんにせよ、借入依存度が高い状況は、好ましい状況とは言えません。

このことは、借入依存度と倒産確率の相関性を見てみると良くわかります。

借入依存度 10%未満
 
10%以上
30%未満
30%以上
50%未満
50%以上
70%未満
70%以上 全体平均
倒産確率 0.70% 0.94% 1.45% 2.49% 2.91% 1.67%

この表から、借入依存度が高くなればなるほど、倒産確率も高くなることが分かります。

さらに、借入依存度が50%を超えると、全体平均よりも倒産確率が高くなることから、50%を注意が必要となる境界だと考えることができるでしょう。

 

 

借入月商比

借入月商比とは、借入金と月商の比率を示す指標であり、借入金が売上高の何倍かを見るものです。

借入が多いか少ないかを見たいならば、借入依存度や借入返済年数などといった指標を見ることで把握することができます。

しかし借入月商比は、借入金と売上高の比率を見ることによって、借入金がその月商を得るために妥当かどうか、つまり事業に対して借入金は妥当かどうかを知るために役立ちます。

一般的に、借入月商比は、月商の5ヶ月分であると多すぎるとされています。

しかし、製造業などでは大規模な設備投資が必要になることもありますから、その場合には借入月商比が大きくなるのもやむを得ないと言えます。

逆に、あまり借入を必要としない卸売業などでは、売上高の規模が大きく、設備投資なども少ないため、本来ならば借入月商比は小さいくなるべきもと考えられます。

このように、業種に応じて適当な水準が異なる場合があるため、その点には注意したいものです。

借入月商比を算出するためには、以下の計算式を用います。

 
借入月商比(ヶ月)=総借入÷月商
 
借入月商比も、倒産確率に影響する指標です。

実際、

借入月商比 2ヶ月未満 3ヶ月以上4ヶ月未満 4ヶ月以上6ヶ月未満 6ヶ月以上8ヶ月未満 8ヶ月以上 全体平均
倒産確率 0.41% 0.73% 0.98% 1.24% 1.52% 0.80%

と言うように、借入月商比が高まれば倒産確率も高まるという、明確な相関性があることが分かります。

4ヶ月以上になると全体平均を超えてくるため、4ヶ月未満に抑えておくのが好ましいと言えるでしょう。

 

借入月商比推移も大切

もう一つ知っておきたいのは、借入月商比の推移を算出してみて、その推移を見るということです。

借入金を減らし、借入月商比も小さくなればいいと思いがちなのですが、実際には借入月商比の変動が大きくなると、倒産確率が高くなるのです。

特に、3ヶ月以上にわたって借入月商比が増加あるいは減少していると、倒産確率は高まります。

借入月商比
推移
3ヶ月以上の減少 1ヶ月以上3ヶ月未満の減少 1ヶ月未満の増加または減少 1ヶ月以上3ヶ月未満の増加 3ヶ月以上の増加 全体平均
倒産割合 0.99% 0.78% 0.51% 1.18%

1.71%

0.76%

このことから、借入月商比は4ヶ月未満の低水準に保ちつつ、それをできるだけ変化させないということが大切です。

特に、急激に借入月商比が増えるということは、売上高はそのままで借入金が大きく増える、あるいは売上高が大きく減って借入金がそのままという状態であり、倒産確率がぐんと高まるため注意が必要です。

 

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借入返済年数

借入返済年数とは、借入金が多いか少ないかを見るために使う指標であり、現在の会社の収益力と借入金の残高から考えて、あと何年で完済できるかを見るものです。

金融機関では、特に長期融資の審査において、借入返済年数を判断材料とします。

この時、有利子負債を、損益計算書の利益に減価償却費を足したもので割ります。

すなわち、
 
借入返済年数=有利子負債÷(利益+減価償却費)
 
ここでいう利益には、営業利益や経常利益を使用するケースや、経常利益の半分を使用するケース、当期純利益を使用するケースや、税引き後経常利益を使用するケースなど、様々なケースがあります。

ここで、どの利益をもとに計算するかによって、借入返済年数も異なるため、様々なケースを想定しておく必要があります

借入金返済年数も、倒産にしっかりと影響するため、自社の借入返済年数はどのくらいの安全性であるかを見てみてください。

借入返済年数 5年未満 5年以上10年未満 10年以上30年未満 30年以上50年未満 50年以上 全体平均
倒産確率 0.29% 0.38% 0.61% 1.06% 1.46% 0.81%

特に、借入返済年数が30年以上となったときを境に、全体平均を超える倒産確率を示します。

したがって、借入金返済年数が30年未満になるように、財務体質改善を図るのが良いと言えるでしょう。

 

借入金利率

最後に紹介する借入金利率は、会社が負っている借入金が何%の金利で調達されたのかを知るものです。

つまり、その借入金を抱えていることのコストを測るのです。

さらに、この指標では借入金利を算出した結果、一般的な金利よりも高いとわかった場合には、高金利の借入や簿外の債務が発覚することもあります。

借入金利は、一般的な銀行からの金利ならば、2~5%の範囲内に収まるものです。

しかし、財務状況が悪いために一般的な金融機関から借りることができず、やむを得ず高金利の借入をして居た結果、借入金利率が7%や8%といった数値になることがあります。

自社が複数の金融機関から異なる金利で借り入れており、借入金利率が把握できていない、あるいは自社の債務をよく把握していない実感があるならば、一度計算してみることをお勧めします。

もっとも、自社がどのくらいの金利で借りているのか、帳簿外に債務はあるかどうかと言ったことは、経営者自身がよく知っていることが多いでしょう。

したがって、借入金利率を調べるのは、主に取引相手の安全性を分析するときです。

取引先の借入金利率を見ることによって、高利貸しから借りていることが発覚し、「一般の銀行から借りられない会社なのだろう。取引は慎重にするべきだ」といった判断ができるようになるのです。

借入金利率は、
 
借入金利率=支払利息÷{(期首借入金残高+期末借入金残高)÷2}
 
で算出します。

借入金利率も、倒産確率に相関性のある指標です。

借入金利率 0%以上1%未満 1%以上2%未満 2%以上3%未満 3%以上4%未満 4%以上 全体平均
倒産確率 0.60% 0.47% 0.94% 1.89% 2.12% 0.96%

以上のように、借入金利率が1%以上になると、その後金利が上がるにつれて倒産確率が高まってきます。

また、借入金利率が3%を超えると、平均より高い倒産確率になるため、注意が必要となります。

 

 

まとめ

会社の安全性を知るための指標は他にもあり、借入金の観点から見る指標だけでも4つもの指標があります。

会社の安全性を知りたい人は、借入金を使って色々な角度から安全性を調べてみると良いでしょう。

また、この指標は自社だけではなく、他社にも使えるものです。

取引先の安全性を知りたいと考えた時にも役立ちますから、ぜひ活用してみることをお勧めします。

 

 

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